自社施工と下請け施工の違いとは？メリット・デメリットを解説

2024年1月22日

住宅の修繕やリフォームを考える際、多くの方は建設会社にお願いすることが多いものです。ところで、これらの会社には「自社施工」と「下請け施工」という二つの方法があることをご存じでしょうか。

この二つの方法には、それぞれ特徴があります。どのような違いがあるのか、気になりますね。

この記事では、自社施工と外注施工それぞれの良い点と気をつけるべき点について、わかりやすくお伝えしていきます。

自社施工と下請け施工の主な違い

「自社施工」は、契約を結んだ会社が自社の従業員を活用して工事を実施する方式です。この方法では、顧客と施工者が直接やり取りし、会社所属の技術者が作業を担当します。

一方、「下請け施工」は受注した会社が工事を別の専門業者に委託する形態を指します。この方式は、大規模住宅メーカーや家電量販店のリフォーム部門でよく採用されています。

近年、家電量販店がリフォーム事業に参入するケースが増えていますが、多くの場合、彼らは職人を直接雇用せず、受注後に協力会社へ施工を依頼します。

つまり、自社施工と下請け施工の本質的な違いは、受注企業が工事を自ら行うか否かにあります。

どちらの方法も一長一短があり、絶対的な優劣はありません。それぞれの特徴を理解し、比較検討することが重要です。

自社施工店（職人直営店）のメリット

まず、自社施工店や職人直営店と呼ばれる会社のメリットついて紹介します。

費用の安さ

自社施工店に依頼する主なメリットは「費用の安さ」です。職人直営店のような自社施工店では、自社の職人が直接施工を行うため、中間マージンが発生しません。そのため、大手ハウスメーカーに依頼する場合よりも大幅に費用を抑えられます。

顧客の意見や希望が反映しやすい

もう一つの重要なメリットは「顧客の意見や希望が反映しやすい」ことです。施工者と顧客の距離が近いため、意見や相談、交渉がしやすくなります。対照的に、下請け施工の場合は、顧客の意見が直接伝わりにくく、施工内容の変更も難しくなります。

実際の施工者が明確

さらに、「実際の施工者が明確」というメリットもあります。自社施工店では、依頼を受けた会社の職人が施工を行うため、誰が作業するのかが明確です。一方、下請け施工の場合は、実際の施工者が分かりにくいことがあります。

自社施工店（職人直営店）のデメリット

自社施工には多くのメリットがありますが、いくつかのデメリットも存在します。

信頼できる施工店を見つけるのが難しい

まず、「信頼できる施工店を見つけるのが難しい」ことが挙げられます。大手ハウスメーカーの場合、信頼できる下請け業者に仕事が回されることが多いですが、自社施工店を探す場合は、顧客自身が優良業者を見つける必要があります。地元で評判の良い工務店がない場合、インターネットなどを使って探さなければなりません。
▷参考記事：埼玉県春日部市で使える助成金と優良業者の選び方

希望する日程で施行できないことがある

また、「希望する日程で施工できないことがある」というデメリットもあります。大手ハウスメーカーは複数の下請け業者を抱えているため、顧客の希望する日程に合わせやすいですが、自社施工店では職人の数に限りがあるため、希望通りの日程で施工できないことがあります。特に春先や自然災害後など、仕事が集中する時期はこの傾向が顕著です。日程を優先する必要がある場合、自社施工店では対応できないこともあります。

下請け施工のメリット

大手ハウスメーカー、家電量販店、総合リフォーム会社などでは、施工を下請け業者に任せることが一般的です。このメリットを紹介します。

工事がスムーズに進む

下請け施工の場合、顧客はハウスメーカーや家電量販店に直接依頼します。新築物件を購入したハウスメーカーに依頼する場合、建物の構造や図面に詳しいため、工事がスムーズに進むことがあります。また、新築時と同じ下請け業者が施工する可能性もあり、工事の効率が上がります。

顧客の希望する日程で施工できる

大手ハウスメーカーは多くの下請け業者を抱えており、屋根、外壁、塗装、リフォームなど、各分野の専門業者を効率よく組み合わせることができます。これにより、顧客の希望する日程で施工できる可能性が高まります。

下請け業者にとっても、営業や開発の負担が少なく、元請け会社から安定した仕事が確保できるため、「施工に集中できる」というメリットがあります。

下請け施工のデメリット

次に、下請け施工のデメリットを解説します。

費用が高くなる

下請け施工の主なデメリットは「費用が高くなる」ことです。元請け会社から下請け、さらに孫請けへと仕事が回される際に「中間マージン」が発生します。例えば、顧客が100万円を支払っても、実際の施工者には60万円しか入らないケースもあります。この中間マージンが費用を押し上げる要因となります。

変更がしにくい

もう一つの重要なデメリットは「変更がしにくい」ことです。自社施工の場合、顧客の変更希望にも柔軟に対応できますが、下請け施工では簡単にはいきません。下請け業者は元請け会社の指示に従って作業するため、顧客からの直接の要望に即座に対応することが難しくなります。変更依頼は元請け会社を通す必要があり、時間がかかったり、承認されない可能性もあります。

このように、下請け施工では「相談がしにくい」「意見や要望を伝えにくい」「変更がしにくい」といったデメリットがあります。

自社施工の場合もすべての工事を自社施工しない場合がある

通常、自社施工を行う会社では、受注した工事を自社の職人で行うことを基本としています。ただし、工事の内容や規模によっては、一部の作業を外部の専門家に依頼することもあります。

この傾向は、特に地域に密着した中小規模の工務店でよく見られます。こうした工務店では、屋根工事から外壁の補修、室内のリフォームまで、幅広いサービスを提供していることが多いのです。

社内の職人はさまざまな技術を持っていますが、それぞれ得意な分野があります。例えば、高度な技術が必要な特殊な塗装作業の場合、その分野に詳しい外部の専門家に頼むことで、質の高い仕事を効率よく進めることができます。

このような方法は、家全体の改装を考えているお客様にとって便利です。ただし、工事を依頼する前に、工務店の強みや、どのような専門家が所属しているかを確認しておくことをおすすめします。そうすることで、期待通りの仕上がりになる可能性が高くなります。

まとめ

住宅工事には、「自社施工」と「下請け施工」という二つの主要な方法があります。自社施工では会社の職人が直接作業を行い、下請け施工では外部の専門業者に委託します。

両方式にはそれぞれ長所と短所があるため、工事の内容や予算、希望する完成度などを考慮し、適切な施工方法を選択することが重要です。慎重に検討することで、より満足度の高い結果を得られる可能性が高まります。

ウェルスチールでは屋根職人・塗装職人・左官職人・大工と幅広い専門職を揃えております。完全自社施工でご対応致しますのでご安心下さい。